省エネ補助金について
省エネ補助金の全体像を整理する
空調更新、EMS導入、建物改修。省エネ補助金は活用できる可能性がありますが、制度が多く、自社に合う補助金を見分けにくいのが実情です。
ご利用にあたって：本ページは公開情報をもとに活用可能性のある補助金候補を簡易的に整理するものです。補助金申請の代理、申請書作成、提出代行は行っておりません。最終的な申請可否・要件確認は最新の公募要領をご確認ください。
補助金候補の4つの方向性
計画の内容に応じて、以下のカテゴリから候補を絞り込みます
A
設備更新向け
業務用空調・換気・冷凍冷蔵・給湯などの設備更新が中心の案件。省エネ・非化石転換補助金（設備単位型 / GX設備単位型）が有力候補。SIIの特設サイトで設備単位ごとに申請できるタイプとして案内されています。
B
電化・脱炭素燃転向け
熱源更新や燃料転換、電化を含む案件。省エネ・非化石転換補助金（電化・脱炭素燃転型）が候補。工場・事業場では「SHIFT事業」も検討対象になります。
C
EMS・見える化・制御向け
空調制御・見える化・EMS導入を含む案件。省エネ・非化石転換補助金（エネルギー需要最適化型）が候補。SIIの2026年版でEMS機器導入として整理されています。
D
ZEB・省CO2改修向け
建物全体の省エネ化・脱炭素改修。建築物等のZEB化・省CO2化普及加速事業（環境省）が有力候補。2026年3月31日から公募開始。まず調査から進めたい場合は「業務用建築物ストックの省CO2改修調査支援事業」も候補です。
空調省エネ.comの考え方
補助金ありきではなく、実行しやすい省エネ策を整理することを重視しています
補助金候補がある場合
活用可能性のある制度の方向性を整理し、設備計画や導入順序を考えます。
補助金活用が難しい場合
後付け商材・制御機器・見える化・運用改善など、導入しやすい方法から進めます。